会社から家賃補助がたくさん出ているのですが、それがもう少しでゼロになるという緊急事態が発生！！
家賃補助の金額が大きいので、何かしらの対策が必要です。
ひとまず、会社の規定書を精読する事にした。
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会社の規定書を読むとヒントらしき文面を発見。
いくつかあるのですが、その中で今回の対策に使えるかもしれないという文言を発見した。
その規定は、
「すでに自分が住む事になっている家（部屋）がある場合は家賃補助が出る。」
という規定があるようだ。
そして、その規定では、「自分が住むことになっている家（部屋）」というのは、
「すでに賃貸借契約が締結されている家（部屋）が存在しているもの」というものと、
「すでに所有権を有している家（部屋）が存在しているもの」というものが規定として書かれている。
意味合いとしては、
すでに賃貸や持ち家などで、自分の家を確保しているにもかかわらず、
会社の都合で転宅になっていたら、
その際の新しい家に対する家賃は補助しましょうという考えがあるようだ。
こ、こ、これはひょっとしたら使えるかもしれない！！！
自分は大家なので、何かしらの物件を用意して賃貸借契約を締結するなんて事はやろうと思えばできるんじゃないか。
自分の所有物件で空いている部屋に対して、
賃貸借契約を締結すれば。。。。。
いや、それはよくないな。
その分の家賃が入ってこなくなっちゃうからね。
激安の部屋で賃貸借契約を締結すればできるんじゃないか。
激安物件だったり、レンタルスペースだったり。
やりようはあるかも。。。
そういうイマジネーションが浮かんでくる。
規定書をもう少しよく読むと、、、
いま、関東圏で社宅として住む場合、
賃貸借契約を結んでいる家や持ち家は、関東圏以外に存在していないといけないらしい。
なるほど。そりゃーそうか。
ですので、家賃補助をもらうためには、エリアの制約も考慮にいれて対策を考える必要があるのか！！
という事は整理すると、
関東圏以外のエリアで賃貸借契約が締結できている家（部屋）を用意するか、
関東圏以外のエリアで所有している家（部屋）を用意するか、
のどちらかという感じですね。
できなくはない制約だが、いろいろと頑張らないといけないですね。
大阪とか関東圏以外のエリアで、家賃補助の規定をクリアさせるために、ダミーの物件を借りるのか。。。
できなくはないが、費用対効果はどうなんだろう。。。
うーむ、そんないい感じに事がうまくいくはずはないかー
うまく規定にハマる、物件って無いものだろうか。。。。
悩ましいな。。。
何かいい物件はないだろうか。
いや、いや、そういえば、ちょうどいいのがあったわ。
＜つづく＞
